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自民党と民主党は大差がない

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自民党と民主党は大差がない

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 ある方は「シナ豚さんが民主党を支持しないなら、自民党を支持しているのだろうか?」と質問した。私は特に支持する日本政党がない。左翼の色が強い民主党はもちろん、親特亜の公明党と手を組んでいる限り、自民党を応援する気もない。私の政治理念に一番相応しい政党は「維新政党新風」、しかし残念なことにその政党の影響力はまだまだ少ない。

 日本の政治は、お金持ちのゲーム、普通の人は政治家になるのが相当難しい。政治家になっても、最終的に財界の言いなりにならないと長く続かない。現有の政党を支持できない理由は、本当に日本の国益、国民の長期の利益を重視し、かつ日本政治に影響力を持っている政党がないから。日本の政党より私はそれぞれの政治家個人の才能、知恵、決断力、愛国心を重視している。日本の経済界は、ほぼ日本社会のあらゆる面に影響を与えている。特にマスコミを利用し、日本政治家の運命も左右する力を持っている。

 近日、マスコミは民主党の内閣成員である前原外務大臣、野田佳彦財務相と蓮舫行政刷新担当相の政治献金問題を叩いている。この三人、特に前原外務大臣、蓮舫行政刷新担当相はかつてマスコミの寵児である。なぜ彼達は突然マスコミに捨てられたのか?

 今回、自民党が菅内閣の重要閣僚を叩くことはもちろんのこと、菅内閣を早く崩壊させたいと考えているが、マスコミも同じ姿勢を取っていることは普通の状態ではない。菅内閣の人気閣僚が、マスコミの寵愛を失った原因は、おそらく日本経済界が菅内閣、或は民主党への期待を失ったではないかと考えている。

 消息筋によると、経団連は前原誠司が国土交通大臣の在任期間にシナ人船長を逮捕した事に不満を持っているようだ。シナ方面では、前原大臣は「日支友好」を破壊した元凶と明言している。3月1日の新聞ニュースで、前原外相がシナに対する政府開発援助(ODA)を削減するよう見直しを指示していたことを報じた。シナ当局は当面、不快を表明していないが、決して喜んでいないだろう。シナで投資し、日本の対シナODA利権に絡んだ経団連の一部の売国奴にとって、前原大臣はまさに「日支友好」と彼達のビジネスを妨げたトラブルメーカーである。

 さらに野田佳彦財務相は、かつて自民党が発展途上国に支援するために設置した「特恵関税制度」を見直し、シナ製品の400品目以上を特恵関税の対象外にする方針を決めたという。もし今年4月1日から施行をすれば、もちろんシナから輸入し日本で小売を行っている企業、輸入会社に影響が出るだろう。蓮舫氏が主導する仕分け事業は、官公庁の受注に依存している建設業界に大きな損失を与えることは言うまでもない。政治献金の問題で叩かれたその三人は、共通点があり、経済界に都合が悪い人、ビジネスの邪魔者である。

 マスコミの偏向、捏造報道は反日広告代理店電通の大きな役目であると言われたが、広告代理店より更に決定的な支配者は広告主、つまりマスコミで広告を流している企業。日本マスコミは資金源である企業の意向に従わなければならない。マスコミの安倍政権、麻生政権への叩きにしろ、今の前原、野田、蓮舫大臣への叩きにしろ、その裏には日本を牛耳っている経済界の代表経団連が操っている。愛国者の政治家にせよ、売国奴の政治家にせよ、経済界に気に入られないと、その運命はまさに「水に落ちた犬は棒で叩け」。だから日本はいくら政権交替で、政党を変えても、日本の政治に大きな変化がない。

 私は民主党を支持しないが、前原大臣の対シナODA大幅削減、野田佳彦財務相のシナ製品の「特恵関税制度」の対象を取消す政策を評価したい。もちろん前原大臣が親韓、在日朝鮮人と関係があることは評価できないが、菅内閣が起用した閣僚の中でこの二人の方はまともな人と思える。仙石のような反日毛沢東主義者と比べれば、かなり良いと言える。

 一部のネット上の人は前原大臣を叩いている、菅内閣を倒すための作戦であると理解できるが、菅内閣を倒した後、仙石内閣になったらもっと大変だろう。例えば衆議院を解散し、自公連立政権が再び政権を取っても、きっと大差がないだろう。この国は経済界が主導している。最終的に経団連の企業家はこの国の政治方向を決めている。

 普通の日本国民の為の政党が多くの支持を得られないと、日本人はチュニジア、エジプトのような革命を起さないと戦後日本のその国家体制を変えることができないだろう。


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日本が嫌いなら日本から出て行け!

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日本が嫌いなら日本から出て行け!

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 これまで、私はシナ工作員による日本への巨大な破壊力を再三警告した。愛国保守、一般の日本人は彼らに注意して、早く「スパイ防止法」の制定をするようにお願いしたが、現在の民主党売国政権下では、ほぼ絶望的だと思う。日本はあらゆる領域でシナ工作員が活動しているのは、すでに明らかな事実である。

 特に大学、メディア、言論界はもっとも被害が深刻な所、ついに最近数年、シナ工作員の日本経済界への浸透力、影響力もますます強くなった。ほかの国の工作員と違い、多くの在日シナ人工作員は日本人の税金を使ってシナのために働いている。つまり日本人は自分の血税で反日シナ人工作員を養っている。日本の大学は、シナ人留学生の天国、試験優待、奨学金優待、留学生専門のアルバイトも紹介、さらに多くの反日工作員は日本の国立、私立大学の教授、講師として雇われている。

 去年から私が注意したのは、反日左翼による日支戦争に参戦した旧日本兵の「戦争証言」を募集する活動。最初はただ一般反日左翼が主導する市民活動かと思ったが、最近シナ工作員、在日シナ大使館が裏で操作しているのに気づいた。シナの中帰連の横浜での戦争体験者の「証言集会」、日本キリスト教団戦争被害者の会、左翼が主催する平和・国際教育研究集会の中で、あるシナ人女の名が頻繁に出ている。

 彼女は張宏波と言う、一橋大学で社会学博士学位を取得、現在明治学院大学の教員であるという。さらに彼女は香港で有名な「亜州週刊」で所謂「日本の戦争責任」をでっち上げ、日本右翼を批判する趣旨の文章も発表していた。彼女はシナの大学で卒業し、その後日本の国立大学に入って、その後、著名なスパイ機関中帰連の活動に頻繁に参与している。所謂第二次世界大戦中に強制連行されたシナ労働者の対日賠償請求、所謂「従軍慰安婦」日本軍の性暴力を糾弾、さらに有名な反日左翼熊谷伸一郎と関わっているそうだ。彼女はまさに前文で言った「日本人の税金で育ったシナ人工作員」だ。

 しかし、日本の国立大学はすでにシナ工作員を育てる温床となった。元々授業料は比較的安い国立大学は、本国の貧乏家庭出身の優秀学生を優先するべきだが、日本は違う。日本の国立大学は外国人、特にシナ出身の反日シナ人に便利で特別な条件を提供している。入試だけでも、シナ残留孤児子供の特別入試、外国人留学生の特別入試などを設けている。シナ人に向けた奨学金も何種類かある。そのため、もちろんシナ人は国立大学の席をどんどん占有していった。

 日本人の税金が使われる国立大学に入ったシナ人は、博士号を取得する人が多い。なぜなら一旦勉強を止め、就職できない場合は、ビザの期限が切れ日本から出なければならない。多くのシナ人は日本人の税金を使って、そのまま博士になるまで大学で続けて学ぶ。そして博士になったら、大学の教員、講師になりやすくなり、多くのシナ人は日本の大学の教員、教師になった。この現状が続けば、日本の大学はシナ人に横取りされる日が来るだろう。

 反日国民性のシナ人が、一旦日本の教育機関で重要な地位を占めたら、その有利な条件を利用して、シナが捏造した歴史、シナ共産党に基づいた価値観で、日本人を洗脳し、反日左翼と合流し、所謂旧日本軍の「侵略戦争犯罪」の糾弾を行うだろう。

 シナ共産党工作員の中でもっとも危険な一人段躍中(張景子の旦那、元シナ青年報記者)は前日、現職法務大臣である江田五月を訪ねたことが、段躍中のブログでわかった。彼と一緒に江田五月の所を訪ねた人の中に、シナ人団体(実はほぼシナの工作機関)の代表数名がいるそうだ。彼らは江田五月に陳情書を渡し、その内容はなんとシナ人の人権を守る立場からの法律の改善、在日シナ人と日本人の入国手続きの差別の撤廃などの要求である。自国では人権がないのに、日本に来たら、日本の法務大臣に「人権」を要求、さらに入国手続きを差別だと訴える。笑うしかない。

江田五月は北朝鮮工作員シンガンスの釈放のための嘆願書に署名をしていた反日極左売国奴、シナ工作員が彼に気に入られたら、まさに「類は友を呼ぶ」ではないのか。日本が嫌いならば出て行け、入国手続は面倒、差別と感じたら、日本に入国しなくていい。どうせ入国しても反日工作の為、日本にはそのような工作員は必要がない。


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どんな人が、支那スパイの可能性があるのか?

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どんな人が、支那スパイの可能性があるのか?

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日本人は今の所、もっとも警戒すべきことは、支那スパイの日本政治、経済界への浸透と破壊活動。日本のあらゆる所に支那スパイが潜伏しているのは明らかなことである。支那はのどから手が出るほど日本の先進技術を欲している。支那スパイが特に狙っているのは、独自の高度技術を持つ日本企業、最新の研究成果、特許を持つ大学、企業の研究開発部門。

2月14日産経新聞の報道によると、支那軍の幹部らの複数令嬢が、東京の銀座や新宿のクラブに勤めているという。元々支那女スパイは、男の下半身から情報を得るのが上手。先日の台湾軍少将や、かつて欧米でも、色仕掛けで支那に買収されたケースが相次いでいた。これらのシナ軍幹部の娘達は、もはや高級クラブの常連客である政界、財界の大物を狙って、日本の軍事、技術情報の取得や、下半身を絡めて日本の政治、経済を操縦しようとしている。まさか、これが一部の日本の政治家、経団連の売国奴の親シナの理由なのか?

もちろん全ての在日シナ人は、皆工作員というわけではない。しかし、支那工作員(支那に買収された日本人を含む)に十分警戒しなければならない。インターネット上で、支那から帰化した反共保守評論家石平氏は、支那の工作員という説が流れていた。石平氏を工作員と扱っている理由は、なんと「石平氏はあれほど中国を批判するのに、何故か中国に自由に入ることができる」という一点の根拠だけだそうだ。

それに対し石平氏は、2月7日にMPJコラムに自分への支那工作員の指摘を説明した。石平氏スパイ説という噂は、何度も彼と一緒にテレビに出演したシナ人孔健氏から流れたそうだ。理論的に支那出身の人が、支那工作員に疑われるのは仕方がないかもしれない。但し、石平氏と孔健氏、どっちが工作員に似ているのか?言わなくても判断できるだろう。

私の考えは、石平氏は日本の保守言論界でかなり有名だが、シナ人社会ではほぼ無名な存在である。もし、支那に戻ったとき、当局に連行、逮捕されたら、逆に石平氏の知名度、影響力は、日本とシナでどんどん強まっていくだろう。かつてシナの新華社が、台湾出身の作家黄文雄さんを批判した文章を発表した後、黄文雄さんの本は日本、台湾両地で大きな反響を得ることとなった。それはシナ共産党がもっとも避けたい結果であった。

日本中で言論活動をしている石平氏を捕まえたら、シナ共産党自身の残虐、非道を晒すだけ。石平氏の無料の宣伝広告を作るより、ほかのシナ人を利用し、石平氏のシナスパイの噂を流し、保守陣営の石平氏への不信を煽って、分断する工作のほうがシナ共産党にとって断然有利だと思う。

私は石平氏と比べられないが、ついに最近、シナのネット工作員は私もシナの工作員であるデマを蒔いているようだ。シナ工作員の目的は、日本の愛国保守界の人々に友人と敵(工作員)を見誤らせ、間違えた判断をさせ、最終的に保守の同志、友人間の信頼関係を取り潰すこと。

日本中の各領域にシナ工作員が活躍しているのは事実だが、わずかに友達もいると思う。盲目的な懐疑は必要ではないが、どのような業種の人がシナ工作員である可能性が高いか考える必要がある。私の経験から、シナ工作員はいくら偽装しても、普通の人と少しの違いがあると思う。特に注意を払うべきは、日本の大物政治家、官僚、有名な企業家、マスコミのトップ等と頻繁に接触しているシナ人。日本とシナの間で頻繁に往復しているシナ人、軍事関連機構、技術企業の重要部門、大学の研究開発部門で働いているシナ人。

それ以外に、日本人でも、シナで留学、就職した背景があり、現在日本の内閣、官公庁、情報部門、自衛隊、大企業の技術部門で要職を務めている人も注意する必要がある。政府はいち早くスパイ防止法を制定し、スパイによる日本への破壊活動に有効な対策を出さないといけない。




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シナ人こそ日本人に感謝するべき

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シナ人こそ日本人に感謝するべき


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シナの山東省の、ある県にある日の丸ビル。もちろんそのビルは日本と何の関係もなく、美観のため日本の国旗に似ている図案を使用しているだけ。日の丸が大嫌いな日本左翼が見たら、多分呆れてしまうだろう

 対シナODA問題について、前日、香港のシナ紙は、シナのGDPが日本を超えても、日本が中国に政府開発援助(ODA)を続けるべき理由として、このように述べている「日本は第二次大戦でシナに大きな損害を与えた、だから今後もODAを続けなければ、シナ人民の感情を傷つけかねない…」。この報道を読んだとたん、本当にシナメディアの醜さ、恥知らずに呆れた。

 シナの街道で十人ほどのシナ人に日本のODA、大量な経済援助のことを質問したら、多分8人は知らないと言うと思う。2005年以前であれば、10人中で10人が知らないと答えると思う。大多数のシナ人は、日本のODA援助を知らないのに、彼らの感情を傷つけるとは何の話だろう。日本の対シナODAを知らないシナ人、いつも口にしていることは「シナは、日本の巨額戦争賠償を放棄した」。さらに「シナは、日本の戦争賠償を放棄したからこそ、日本は今日豊かになった」「対日本の戦争賠償を放棄すべきではない」等の意見もシナでよく聞かれる。

 客観、公正に大東亜戦争、特に日支戦争の歴史真実を見れば、日本人こそあの戦争の被害者である。日本はシナ人に強引に戦争の泥沼に巻きまれ、巨大な犠牲と財産の損失を招いた。戦争賠償と言うなら、シナ人は逆に日本に賠償すべきだと思う。

 歴史資料によると、日本人が満州、台湾から撤退する時、一般民間人の個人財産も没収されてしまったという。いくら言っても酷すぎる。犯罪外国人、外国の不法移民が強制退去されるとき、彼達の合法所得、個人財産を剥奪することはできないだろう。しかし当時のシナ人は満州、台湾に在住した日本人の個人財産すらも見逃さがす、明らかに日本戦敗を理由とし、公然に日本人の財産を略奪した。蒋介石は自分でも恥ずかしかったからこそ「以徳報怨」(徳を以って怨みを報ず)の話と言って、成り行きに従って階段を下った。

 日支戦争を起したのはシナ側、日本はやむを得ず応戦、結果的に大東亜戦争を招き、アメリカ、ソ連が参戦し、日本は敗戦した。戦争の結果を重視せず公平な角度から見れば、日本のシナへの戦争賠償の理由はまったくない。日本は戦後GHQ、日教組の左翼思想を洗脳され、一方的に大東亜戦争は侵略戦争であると信じ込まれ、かつての戦争に対する贖罪意識が高まる背景下、1979年からシナに大量、無償の経済、技術援助、巨額のODAを与えた。

 それに対し、シナ共産党のメディアと宣伝機関は、長年に渡り日本の援助をシナ人に教えず、731部隊、南京大虐殺の嘘をでっち上げ、日本を仮想敵にして、シナ人の日本への恨みを煽った。日本人は漢字を使っている原因で、昔から一部の日本人はシナ文化を敬慕する感情があり、特に日本左翼政治家、インテリ層はシナコンプレックスを持っている人が多い。さらにシナで投資、ビジネスを行っている日本経済界の人は、シナでの経済利益を重視する立場から、シナの言いなりになって自国政府に圧力をかけ、対シナODAを続ける要求をしている。愚か極まりない。

 日本人はいくらシナ共産党に大量な金銭援助を与えても、相手は日本に感謝するわけがない。一時的な経済利益を手に入れても、長い目で見ると、単なるシナ共産党という悪魔政権を延命させ、シナ共産党の侵略、虐殺、資源略奪、人権侵害等犯罪に加担しているだけ。

 当ブログの一部の読者様は、いつも私に感謝の意見を送って下さるが、実際に本当に日本人に感謝しなければならないのは、私のほうである。私だけではなく、すべてのシナ人は、今まで日本から頂いた沢山な恩恵に感謝すべきだと思う。近代から現在まで、日本は数多くのシナ人の人材を育て、満州およびシナ各地で施設を建設し、シナ人に数えきれないほどの恩情を与えた。しかし、恩を仇で返すシナ人は反日、侮日行為を繰り返し、日本の固有領土である尖閣諸島や、沖縄さえも狙っている。そのような民族とビジネス関係、友好関係を築くことはありえない。シナへのODAを継続する必要は全くない。

 厳しく現実を分析すれば、暴力団、テロ組織であるシナ共産党に、犯罪資金を提供している日本も犯罪集団の共犯者となってしまうだろう。





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「平和」という呪文

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「平和」という呪文

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 日本のサヨクが一番好きな言葉は「平和」。日本人のようにいつも「平和」を口癖にしている民族を、私は今まで見たことがない。どこに行っても、XX平和記念館、XX平和公園、XX平和広場、神社の絵馬、七夕の短冊、小中学校の壁、どこでも「世界平和を祈る」「平和は第一」のような意味の文字で氾濫している。多分世界中でも珍しいことだと思う。

 しかし、日本の周りの国家は日本のように平和を好む国家ではない、シナ、南北朝鮮、ロシアいずれも好戦的、強権、武力を崇拝する泥棒、強盗国家ばかり。日本人は「平和」にしたいが、相手は平和にするつもりはまったくない。例えば、北島四島問題は、これまで何度も平和的に交渉したが、泥棒国家ロシアはただ「平和交渉」の名義で日本の資金を騙し取っているだけ。四島を返す気はまったくない上、態度は益々傲慢になり、最近、公然と北方四島に軍事部署を置き、反日特亜国家と手を組んでさらに反日包囲網を作る動きもあった。

 なぜ日本は今、このような不利な局面になってしまっただろうか?平和主義を信奉する日本は、本当に何度も譲歩すれば、暴力団、強盗国家の脅威から生き残ることができると思っているのか?自民党は保守的な政党とは言い切れないが、少なくとも、親米の政党で日米軍事同盟を守った結果、戦後六十数年間無事であった。

 ところが、サヨクの民主党が政権を取った後、「平和」「友愛」の旗を掲げ、沖縄では何度も反米デモを起し、同盟関係が揺れている。シナはその隙を見て、武装漁船を派遣し日本の尖閣諸島の実効支配を狙った。民主党内閣がシナ人船長を釈放した後、ロシアは日本の領土問題に対する無策、無能さを目にし、公然と北方四島の占拠の合法化、軍事化の動きをついに始めた。平和ボケの民主党政府は結局「四面楚歌」で身動きができなくなった。

 日本の今の状況を見て、思わず大東亜戦争前の日本のことを思い出した。当時、日本もこのようにA,B,C,Dの包囲網に囲まれて、やむを得ず最後の手段として戦争を選んだのではないか。日本の不幸は、近隣諸国は道理を通さない、野蛮な軍事国家ばかりであること。自国防衛の手段としては、軍事武装以外の道がない。今私は、開戦当初の日本軍部高層の気持ちも分かるように思える。彼達は、サヨクに侵略者として中傷、批判される理由がない。日本の地理位置を考えると、日本は再軍事化しない限り、一旦、米軍が日本から撤退したら、滅亡の運命を迎えてしまうだろう。

 去年から今までの一連の事実は、ロシア、シナ、南朝鮮が日本の敵国であることを明らかに証明した。日本政府はただちに敵国への一切援助を中止すべきで、敵国とは国交も断絶すれば良い。金銭の余裕があったら、国民の為に使うべきだ。横暴な泥棒ロシアにお金に騙し取られるより、反ロシアのチェチェン独立勢力を援助するほうがより有効だ。敵の敵とは友達になれるかもしれない。

 尖閣、北方諸島、竹島のことがきっかけで、日本は全面的に軍事大国を目指し、しっかり国防体系を作らなければならない。核武装、徴兵制も次々議案にするべきだ。「平和」ボケの日本人は、すぐに平和の夢から起きないともう時間がなくなってしまう。弱肉強食の人類社会で日本人の子孫を生き残らせるため、日本の素晴らしい伝統文化、道徳、文明を守るため、武装、軍備、強大な国防は欠かせない。

 「平和」は自らの武装解除を訴えることではなく、少人数の精鋭が大多数の国民の生命、財産、安全を守ることだ。敵に土下座すれば、「平和」は手に入るのか?自宅に侵入した全面武装の悪者に対し、完全無抵抗の人間は死を待つしかない。

 メディアで放送した真実の犯罪事件でそのようなシーンがよくある。ある家の父母は、家に飛び込んだ凶器を持った凶悪な犯罪者に幼い子供の命だけを残すように哀願したにもかかわらず、一家全員が残忍に殺された。我々がやるべきことは、敵を自宅に入らせないように安全防犯システムを構築し、家族を守る為の必要な防身術を身につけること。

 「平和」は宗教的な思想ではなく、本に書いてある呪文でもない。理想的な結果である。自己防衛の能力がないと平和を続ける事はできない。




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Author:支那豚の楽園
洗脳されてなかった一匹の支那豚、かつて支那共産主義青年団に加入した経歴があるけれど、今は立派な反共戦士。私の主張は支那人およびアジア人は日本人から頂いた様々な恩恵に感謝しなければならない。
真実はここへ

当ブログは、世界中の政党、政治団体、宗教団体、国家機関等とはまったく関係がない、ご了承ください

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