日本社会の左翼病

日本社会の左翼病
震災後、この国の不思議な所を以前よりもっと強く感じた。普通の国ならば、このような大災難が発生した後、国内の民族主義が一気に高まり、国民の愛国心も頂点に達するはずだが、日本は違う。マスコミは「つながろう日本」「一つの日本になろう」等のスローガンを叫んでいても、あくまでも人々の義援金を出させるための公益宣伝であり、国を愛し、故郷を愛し、家族を守るため、必要である精神「愛国心」を育てる意思がまったく感じられない。
大災害の中で、命をかけて救命活動を行っている自衛隊に関する報道が多くない。国際的な支援や援助も、日本の敵性国家であるシナや南朝鮮のことばかり取り上げて放送している。さらに、福島第一原発事故を大きく取り上げて、人々の不安や原発に対する不信感ばかりを煽っている。そして緊急避難や、広い範囲での風評被害など様々な実害が出てきた。原発事故の付近住民を始め、関東地域の人も一時的に原発パニックの状態になってしまった。
その状況は反核、反戦の左翼団体にとって絶好のチャンスであり、その後数回日本の各地で反原発を訴えるデモを行った。旧年の尖閣諸島事件後、日本はようやく民族派の復興の光が見えた。核武装に対する理解や肯定の国民も段々増えてきた。しかし、今回の原発事故でこれまでに形成した核武装への肯定世論は、左翼の工作活動によって一気に潰された。おまけに原発の是非を巡って、保守陣営内部にも意見の対立が起こった。
色々な状況から考えると、アメリカからの支援を拒否し、原発事故の被害を拡大させたことは、反核の元プロ市民である菅直人がわざと起した結果ではないかとも思える。更に、菅政権は原発事故の全ての責任を東電の責任にし、反核、原発不要という世論を導いた。
日本の反日勢力、左翼はとても狡猾である。最近、民主党とマスコミは、東電の役員報酬を批判している。確かに、東電の給料はカットしても平均3700万円である。しかし、日本の一流技術企業である東電は良い役員もいるし、良い社員もいるだろう。何のやくに立たず、偏向報道ばかりし、特亜の宣伝機関であるマスコミの年収と比べても、まだ少ない。今回の震災で殉職した東電の社員の方が何人もいた。福島原発事故現場で、今も疲労しながらも一緒懸命頑張っている人の多くが東電の社員である。もちろん東電は事故にまったく責任がないとは言えないが、ひたすら非難するべきではないと思う。
左翼は原発が嫌いなら、先ず自分が電気を使わないで節電の協力をしなさい。反原発は左翼、反日勢力の一種の手段であり、本当の目的は日本の核武装の構想、軍事力、国防力をすべて潰し、反日特亜の日本侵略の道を開く目的である。
日本人の反原発行動を一番喜んでいるシナや南朝鮮、さらに、自国の製品を日本に大量に売り込むため米国、フランスなどの国も日本の原発事故へのバッシングに加担、これらの国のメディアは日本の原発事故の被害を大きく誇張しているようだ。
日本の核武装に賛成する方々の反原発は、愚かな行動である。世界中の核武器を保有する国は、今まで大量な核試験を行い、世界中に沢山の放射線を放出しただろう。今回福島の原発事故はまったく比べられないだろう。恐慌する必要があるのか?日本左翼は本当に核廃止を訴えたいなら、一緒懸命に頑張って、世界中の全て核武器を保有する国を回って、必死になって諸国に一斉に核武器の廃棄を説得しなさい。もし成功したら、私はあなた達が本当の平和主義者と信じ、核武装への考えも完全に断念する。
しかし、日本の左翼は猛烈に自国の原発を批判していても、決してシナの核試験、核武器を批判することがない。だから、左翼が行っているのは反原発ではなく、自国の武装解除を求める反日行為である。核武器を保有する周辺の国を無視し、自国の平和的な原子力発電すら許せない不可解な行動である。日本人は早く左翼達の罠から逃れる必要がある。
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