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 まだ原因は何かはっきりしていないのですが、おとといから手持ちのノートパソコンが上手く機能しません。故障なのかウイルスなのかわかりませんがとりえず一度調べます。パソコン修理の間、ブログの更新が遅くなります。期待しくれている読者の皆様、本当にすみません。



                                               
                  支那豚の楽園の管理人
                  2011年6月2日     
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「多数決の絶対化」論

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「多数決の絶対化」論 (銀時さんへの回答)

 ニヶ月前、前原誠司前外務大臣の外国人献金事件の際、ネットの保守ブログが中心となり、前原氏を大臣から落とすためのキャンペーンを展開していた。前原氏を叩く是非について、私はtwitterで保守系ブログブロガー銀時さんや、ほかの保守系ツイッター友人と激論した。激しい言い争い結果、私は冷静さを失って、不適切な発言を連発していた。相手を「紅衛兵とそっくり」と批判することや、さらにほかの方に「自民党の狂信者」と呼んだこともあった。

 今回、以上の発言を撤回する上、銀時さんや、他の保守系ツイッター友人に真剣に謝罪したい。本当に申し訳ありません。個人的には、銀時さんの政治主張にほぼ賛成している。ただし、彼を含む一部保守愛国者のあるやり方に疑問を持っている。その点は改善の余地もあるのではないかと思う。もちろん当時、私の態度はとても悪かったので、自分が言いたいことを相手に上手く伝える事ができなかった。改めて深く反省しています。

 私は銀時さんと同じように外国人参政権、夫婦別姓、人権救済侵害法案に断固反対している。しかし、それらの法案を賛成している政治家の名を上げて、集団で言論攻撃をすることにあまり賛成できない。とりわけ特定の人物の写真を載せて、その全ての欠点を議題に上げて、連日長い時間、大量の言論攻撃を行うこと。

 このやり方は短期間には一定の効果があるが、日本人の伝統の道徳観に反し、極左のやり方によく似ている。さらに運用不当の場合に、逆に相手に訴えられる可能性もあるだろう。前原氏は民主党の中でも多少愛国心を持っている人物であり。菅や仙石などと比べればずっと良いと言えるだろう。いくら彼が嫌いでも、集団式の言論攻撃はちょっとやりすぎだと思った。

 銀時さんとの「多数決」についての激論も、銀時さんは「民主主義の基本は多数決、正しいかどうか皆で決めると主張、私は民主主義国家制度の基本である多数決を否定するつもりはないが、社会生活の中で、すべてことを多数決で決めるわけではないことも事実である。

 例えば、犯罪容疑者の有罪、無罪を決めることは、皆の投票では決められない。裁判所で裁判を起し、裁判官が色々な証拠に基づいて判断する。優秀なスポーツ選手の多くがオリンピックに出場することを希望している。しかしそれぞれの項目は出場人数を制限している。このオリンピック選手の選抜も多数決で決めるものではない。必ず選抜試合を行い、上位何名の選手だけが出場できる。

 これらの例から見ると、人間は能力を持っているかどうか、多数決によって決めることではない。多数決は人々の主観意志や願望、感情を表す行動であり、物事の正誤を判断することができない。民主党は沢山の選票を取ったが、民主党が必ず良い政党だとは言えないだろう。一定の期間の間、民主党の主張は多くの人の支持を得ただけ。我々の普段の生活の中で、このようなことはよくあるだろう。多くの人は正しいと思っても、必ず正しいとは限らない。正しい解答や、各分野の真理を知っている人は、わずかの専門家、科学者しかいないだろう。

 多数決は国家の政治制度、法律、議案の制定、政党、議員の選出のための制度であり、絶対化すべきではない。私は多数決の絶対化に反対する理由の一つは、昔もシナの極左も多数決を絶対化していた。反革命鎮圧、地主粛清時によく見られる風景で、階級の敵と認定された人々に対し公開批判大会を行う、確実な証拠もないのに、公開批判会の参加者の多数決で、その場で「階級の敵」の生死を決める。ちょっと敏感すぎるかもしれないが、私が警戒しているのは、批判大会のような極左のやり方がどんどん広がって行くことだ。

 銀時さんを始めとした愛国者は、決して極左のやり方を真似することはないと信じている。この問題についての討論はここで終わって欲しい。長く続ければ、逆に反日左翼による保守の分断工作に利用されるかもしれない。




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ブログ再開のお知らせ

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読者の皆様、お久しぶりです。二ヶ月ぶりに、ブログを再開することにしました。ブログが休みの間に、読者やファンの皆様から沢山の応援コメント、メセージを頂き、誠にありがとうございました。

この二ヶ月の間に、東日本大震災、福島原発事故など、今まで日本で経験したことのない大惨事が起きました。お亡くなりになられた方々に対して、心よりご冥福をお祈りするとともに、被災された皆様に心よりお見舞い申し上げます。一日も早い被災地の復興を期待しております。今回の震災は、日本民族にとって、大きな試練だと思いますが、日本中の皆様が力を合わせれば、必ず乗り越えることができると信じています。

今回の震災は、私個人の思想や考え方にも大きな影響を及ぼしました。以前一部読者の方に指摘され、気持ちが落ち込んでいた時期もありましたが、自衛隊や、原発現場の作業員や、ボランティアの方々等の頑張っている姿を見て、再び力が出てきました。諸般事情によって、予定していたブログの再開が遅くなりました。ずっと拙ブログの再開を期待なさっている読者やファンの方々には、本当に申し訳ありませんでした。

拙ブログは以前と同じように個人の視点から日本マスコミが伝えないシナの真実の紹介や日本政治、社会への見方、評論など中心に書きます。今まで通りコメントは大歓迎ですが、こちらの都合により、反原発関連のコメントは断りたいと考えています。事前提示しなくても削除する場合があります。

多忙のため、拙ブログはこれから不定期更新となりますが、できる限り皆様のご期待に添えるよう更新を行っていきます。皆様の応援や意見を待っております。これからも励みとしますので、応援クリックの方もよろしくお願いします。



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 突然で申し訳ありませんが、しばらくの間ブログを休ませていただきます。毎日深夜までブログ文を書き続け、本当に疲れが溜まってしまいました。今までずっと日本のことに集中しておりましたが、これからシナ人の民主革命に力を入れたいと考えております。

 経団連、反日マスコミが主導する日本社会では、一つの小さなブログでは何も変える事ができません。この国を変えるため革命が起きる可能性はほぼありません。しかし、シナではまだ希望があるようです。最近、私はツイッターを通して日支戦争の真相、南京大虐殺の嘘等の歴史真相をネット上の一部のシナ人若者に教えたら、きちんと理解できる人が多くいました。とても嬉しい事だと思います。

 今見たところ、シナの日本侵略を防ぎ、経団連の売国奴、反日左翼から日本を守る唯一の方法は、シナ人がシナ共産党政権を倒す革命を起す以外はないようです。日本の最大の敵は共産シナである。韓国は日本の敵と言っても、シナほど日本の安全を脅かすことはない。日本が一旦正常な国に戻って健全な国防を回復したら、韓国は日本の脅威になりません。

 もちろん在日朝鮮人の日本社会への浸透と破壊を軽視できませんが、いくら言っても、日本人の人口は在日朝鮮人の数十倍以上おり、例えば在日朝鮮人が暴動を起しても、対処する余裕があります。韓流マスコミに対抗するために、日本人は韓国関連製品を買わないだけで十分です。

 シナは日本より十倍以上の人口、領土を持ち、数多くの核武器、殺傷性武器を保有する軍事大国。国連で否決権も持ち、日本は言うまでもなく、アメリカさえも脅威を感じる国家でしょう。一旦、アメリカの力が弱まったら、日本は全面武装してもシナに勝つことは難しいと思います。日本の愛国者は、必ず頭の中でシナの脅威を一番の位置に置いて重視しなければなりません。

 私は日本と日本人が大好きだけど、一部のネット上の人の言論に対して、すこし意見があります。これらの人は自分が気に入らない政治家、有名人に何の証拠もなく、勝手に在日朝鮮人と呼ぶことです。相手が反日左翼でも確実な証拠がないのであれば在日朝鮮人の名を付けてはいけません。さらに、日本中の有名な凶悪犯罪者に全て在日の名を付けてはいけません。

 確かに凶悪犯罪者の中には、日本人に成りすましている在日がいます。但し、在日と関係がない日本人もいるはず。一億人の日本人の中に、わずかな凶悪犯罪者がいても恥ずかしくないです。日本の犯罪率は先進国の中でも低い水準です。証拠がない人物に勝手に在日の名をつけて、ネット中で大量なデマを流すのは逆効果です。シナ人の南京大虐殺、朝鮮人の慰安婦の嘘をでっち上げたのと同じレベルとなってしまいます。

 以前より、私は排外主義を支持していますが、嘘やデマを流すのは大嫌いです。ただ、このようなことをする人は、実は反日工作員であり、日本人愛国者のイメージを低下させる作戦であるならば、私の心配は問題にはならないでしょう。

 ブログ再開の日は、現在未定ですが、必ず戻って来たいと考えております。今まで沢山の応援を頂き大変ありがとうございます。それでは、後日またお会いましょう!



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テーマ : Resistance-日本
ジャンル : 政治・経済

何清漣:世界の中国語メディアの政治構図

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何清漣:世界の中国語メディアの政治構図

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文・何清漣

 ここ2日間でもっとも驚いたニュースは、米国VOAの中国語ラジオ報道が停止されるかもしれないということです。中国当局が国際社会での声を強めるために、巨額の資金を投じて「対外宣伝の大計画」を推進している最中に、この動きがあったため、「中国人権」(本部・ニューヨーク)でのある研究プロジェクトを紹介する必要性を感じました。いまの世界各地の中国語メディアの政治的構図を人々に伝えなければならないのです。

 中国当局はこれまでずっと次のような認識を持っていました。「国際社会での発言権の分配は非常に不均衡である。80%の情報が欧米メディアに独占されている」。中国当局は改革開放で経済力を築いてから、出資や直接投資などの形で中国語メディアや中国語学校を作りはじめ、各種の華僑団体の結成をも促し、これらをイデオロギー宣伝の主要道具として駆使しています。しかも、中国当局はこの三者を「三つの宝」と称して、3年前から、「対外宣伝の大計画」を大々的かつ全面的に推進しはじめました。同計画は中国語、英語(他の言語をも含む)の2大部分に分けられ、潤沢な資金を後ろ盾に着実に進められています。

 香港と台湾の中国語メディアは非常に多くて、中国当局は異なる方式で支配を試みています。ここでは、香港・台湾以外の海外の中国語メディアに対する中国当局のコントロールの手法を紹介します。

 中国当局による海外の中国語メディアへの浸透は1990年代半ばから始まりました。2001年11月21日、米国のジェームスタウン財団はその会報誌、チャイナ・ブリーフ(China Brief)で、「中国当局はどうやって米国の中国語メディアをコントロールしているのか」と題する文章を掲載しました。同文章は次のことを明確に指摘しました。

 「中国当局は多大な努力を費やして国外の中国語メディアに浸透しようとしている。その主要な策略は、メディアへの株式投資、中国国内でのビジネス利益の供与、工作員の潜入です。多くの中国語メディアは買収されてしまい、中国当局の機嫌を損なうのを恐れるため、中国に関する報道がますます中国国内メディアに歩み寄り、文字表現もより中国当局の言い方に似てきています」

 同文章によれば、当時の米国の主要な中国語メディアは「世界日報」「星島日報」「明報」「僑報」の数社であり、その発行総数は約70万部だが、皆中国当局の直接あるいは間接的な支配を受けています。中国当局の「金銭戦略」は功を奏して、結局、国外の中国語メディアの多くはますます報道自由の軌道から外れて、中国に関する報道はますます欧米主流メディアの理念と背反するようになっています。

 今世紀半ばから、中国当局はさらに巧妙な支配・浸透の策略を講じました。前述の手法のほか、世界各国の中国語メディアに各種の交流と集まりのプラットフォームを提供して、浸透と支配を一層強化しています。この種のプラットフォームは主に2種類に分けられます。

 1.国際社会の中国語メディアに交流のプラットフォームを提供する。

 2002年、北京大学は世界各国の中国語メディアを研究する機構を立ち上げました。その目的は、「国内外の研究の資源を収集すること」。同機構は対外国宣伝を担う政府機関やマスコミ、国外の中国語メディアとその提携団体「世界華人報業協会」などと緊密なつながりと協力関係を築いており、各種の交流活動を主催したり、国内外の中国語メディアの協力と業務の拡大に「対策と研究情報」を提供したり、「世界中国語メディアの年鑑」を共同制作したりしています。

 では、国外の中国語メディアの責任者は、このプラットフォームでいったいどのような研究成果を発表しているのでしょうか。大多数は国際社会に中国(すなわち中国当局)の声を伝えたり、世界各国の中国語メディアの経験談であたっりします。たとえば、米国の中国語雑誌「彼岸」の副編集長が書いた「中国語メディアの米国での作為および中国国内メディアとの提携」などの文章で、一部の文章はタイトルから「独立に反対し統一を推進する、それを宣伝・促進するのは国外の中国語メディアの光栄なる使命である」などの内容となっています。

 2.定期的に世界各国の中国語マスコミのシンポジウムと各種の研修活動を主催し、これらの中国語メディアの従業者を特訓する。

 2001年9月に第一回目の世界中国語メディアのシンポジウムを開いてから、2009年までに5回ほど開催しました。毎回、参加する世界各国の中国語メディアは数百社に達しています。「中新社」の社長・郭招金氏は、この種のシンポジウムの目的は「世界に自分たちの声を発すること」と明言しました。参加者たちも自分たちの役割をはっきりとわかっています。

 ある人は、「このような酒池肉林に浸って娯楽と拍手とフラッシュに包まれて、演説あり総括あり、資料・プレゼント・歓迎・送別ありの大会は、まさに典型的な中国式のバザーであり、海外の華僑にとつて確かに楽しいのです」と参加の感想を語りした。

 主催者の目的は参加者を丸め込むことであり、参加者はいかに自己をアピールして、大勢の人の中でいかに中国当局に注目され重視されるかを考え、より多くの資源を得ることを狙っています」

 また、中国国務院の「華僑弁公室」の主催で、2006年から国外の中国語メディアを対象とした各種の研修活動も展開され、2010年までに計6回開かれました。フランスや、英国、米国、ブラジル、南アフリカ、豪州、フィリピンなどの5大陸の100近い国の中国語メディアの代表がこの種の「集団研修活動」に参加しました。中国当局の目的は非常に明確です。すなわち、国外の中国語メディアの責任者に中国で「充電させる」ことであり、研修では毎回、メディアを統制する当局機関の幹部の講義が欠かさずあります。

 新聞メディアのほか、中国当局はラジオやテレビにも浸透しており、米国現地の中国語ラジオ、テレビをコントロールしています。中国当局の機関メディア「中央電視台」の第9チャンネルの英語番組(CCTV-9)は、24時間フルタイムで、米国のAOLタイムワーナー社のケーブルテレビを通して、ニューヨークやロサンゼルス、ヒューストンで放送されています。CCTVとAOLタイムワーナー社との協議の結果です。同プロジェクトがスタートして以来、 AOLタイムワーナー社傘下のCNNの中国当局への態度が180度変わりました。

 確かに、中国当局による国外の中国語メディアへのコントロール戦略はとても効果的です。中国で大型のイベントがあるとき、国外の中国語メディアは非常に積極的に宣伝して中国当局に協力しています。

 たとえば、北京五輪の前には、当局の五輪組織委員会は2007年11月に駐ニューヨークの中国総領事館に中国語メディアを集めました。中共中央政治局の委員、北京市共産党委員会の書記、北京五輪組織委員会の劉淇氏が同会合で、五輪関連報道のガイドラインを通達しました。第17回党大会の開催時も、多くの中国語メディアが競って宣伝協力し、当局機関の「国家新聞弁公室」が高く評価しました。

 世界の中国語メディアは、赤色またはピンク色に染まっています(編集者注:中国共産党政権の代表色は赤色)。香港と台湾のメディアは、中国当局にさまざまな手法で浸透されており、報道の自由度は年々後退しています。世界各国の中国語メディアもとっくに中国共産党に前述の各手法で丸め込まれています。

 今となっては、中立の立場を堅持して一定規模を持つ中国語メディアはVOA、BBC、ラジオ自由アジア(RFA)などの数社しかありません。その他の少数の、中国当局に異議を呈する中国語サイトはその内容が限られているため、公共メディアというより、同じ志を持つ人々の議論のプラットフォームに過ぎません。

 中国当局が凄まじい剣幕で中国語メディアへの支配を進めているこの時勢に、VOA、BBCなどのメディアの中国語ラジオ・テレビ放送を中止させるのは、中国当局にコントロールされていない、中国語自由報道の最後の領域を自ら放棄してしまうことになります。これは非理性的な決断であり、全世界の民主化事業の推進に害をもたらし、中国の人権・民主事業をも放棄してしまうことになります。


 (原文は日本大紀元サイトから転載)
http://www.epochtimes.jp/jp/2010/11/html/d52675.html

支那豚の評論:
 何清漣先生のこの文章は、シナ共産党当局の海外メディアへの浸透と侵害の実態を説明している。シナ共産党は海外への宣伝工作に大量な人力、資金を投入した。シナ語メディアはもちろん、外国語メディアにもかなり力を入れている。特に日本にあるシナ語メディアは法輪功の「大紀元新聞」以外、一貫してシナ官方メディアと同じ報道姿勢、同じ報道立場に立っている。

 日本メディアにもシナ工作員が潜伏していると思う。NHK、朝日を始め、シナ当局の肩を持っている日本メディアは多くある。これらのメディアは長年に渡って旧日本軍の戦争犯罪を捏造、シナ共産党のプロパガンダを放送し、自虐史観を日本人に植えつけた。シナ軍のもっとも得意な分野は輿論、宣伝、及び工作員活動、日本は大東亜戦争中に既にシナ人の宣伝戦に負けてしまったと言える。今の日本人はシナ共産党の代理人となったメディアに何度も何度も騙されてはいけない。



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プロフィール

支那豚の楽園

Author:支那豚の楽園
洗脳されてなかった一匹の支那豚、かつて支那共産主義青年団に加入した経歴があるけれど、今は立派な反共戦士。私の主張は支那人およびアジア人は日本人から頂いた様々な恩恵に感謝しなければならない。
真実はここへ

当ブログは、世界中の政党、政治団体、宗教団体、国家機関等とはまったく関係がない、ご了承ください

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